ダイバーシティは、一般的に性別や国籍、年齢などを問わず多様な人材を活用することで生産性を上げ、企業の成長と個人の幸せを同時にめざす経営の考え方です。この考え方をマーケティングで適用すると、あらゆる可能性の模索と、そこからの掘り起こしによる顧客と市場の創造です。これまで顧客創造をするためのマーケティングのプロセスでは、たとえば
 □ ターゲットとなるメディアを限定し頻繁に宣伝広告する（メディアを制限し限定）
 □ 地域を特定し店舗を出店し営業活動する（地域を制限し限定）
 □ 従来業務の慣習により業種を絞り込み展開する（業種を制限し限定）
など、効率という条件のもとで選択と集中をし、その条件以外の人々を排除してきました。理由はそうする以外に効率的な方法がなかったからです。しかしインターネットは従来ビジネスの「時間と場所と業種」の制限を解放し、商品やサービスなどを露出する「機会と場」を広く深く頻繁に低価格で提供しました。そのため外部のメディアを限定して宣伝広告するよりも自社メディアであるネットを活用する方がはるかにコストが軽減できるため、外部メディアに対しての依存度が稀薄化しました。 また物流が進化し、国内ではほとんどが注文した翌日には荷物が届くようになる一方でコストが下がり、場所（地域）を制限する意味が薄れました。さらにライフスタイルマーケティングの台頭により、トータルコーディネイトされたブランドが出現し、業種毎に分類され販売していたビジネスの慣習から、ライフスタイルに基づいた商品政策が求められるようになり、徐々に業種の垣根が取り除かれていきました。ここでの共通点は、消費者の買いやすさの追究であり、いかに消費者がカンタンで便利に購入できるようにすることの開発で、その象徴がコンビニといえます。こういった時代背景のもとで、情報メディアの広告価値の基準（出版業界では公称部数、TV業界では視聴率）に亀裂が生じはじめたことも、ひとつの要因と思われます。
インターネットはこれら様々な要因が影響しながら人々のコミュニケーションで活用され、急速に一般に広がり普及し、その結果コストをかけず顧客創造が可能となりました。そして従来型ビジネスモデルに固執していた企業の売上は徐々に低下する一方で、インターネットに積極的に取り組んだ企業では、新たに多様な需要による顧客が生まれてきました。つまりインターネットの活用が前提となり顧客創造を実現したわけです。これを継続的に生み出していくための条件は以下のようになります。
 ■ あらゆるマーケティング(マス、ライフスタイル、ワントゥーワン、パーミションなど)手法に普及型のデータベースで対応。
 ■ 通信販売のみならず店頭販売でも同時に対応。
 ■ あらゆるビジネスモデルB to B/B to C/B to B to Cに対応し、市場の「適材・適所・適量・適価」を推進。
 ■ 大衆ニーズはもちろんのこと、個人の繊細で小さな欲求にも応えながら、無駄なく環境にやさしく収益性を確保し継続可能。
 ■ インターネット上での情報の品質「鮮度と精度」が常に高く信憑性がある。
 ■ 媒体として全国一斉に同一情報が頻繁に見られる露出力にすぐれ見やすい。
 ■ 情報発信側として中小企業でも自主運営できるカンタンで低価格な定額費。
 ■ 情報発信側がいつも新しく質の高い情報を維持し続けるため、低価格で大量情報を迅速頻繁に登録配信できる機能。
 ■ 情報発信側がいつも情報発信の管理を明確にするため、文書発信責任者名（写真）、社名、所属、日付などの記載。
 ■ 情報アクセス側が時間と場所を問わず公平、公正、容易に、できる限りリアルタイムで真実な情報に近づける。
 ■ 言語・画像のほか、音声・動画などを併用することで訴求力にすぐれる。
 ■ 言語の壁を乗り越えて、誰に対しても情報内容をスピーディーに理解させる表現力にすぐれる。
 ■ 複雑にクロスする個人のニーズや欲求に対し、的確迅速に対応する検索力があり目的とするモノやコトを見つけやすい。
これらのコミュニケーション手段の進化とそれにともなうプロセスの変化、つまり情報伝達力の強化（インフラと機構とシステムとソフトなど）により、異なる価値観や考え方などの人間同士でも理解を深め、利害の一致などにより双方を認めあうことで全体調和を維持しながら価値と市場を創造するマーケティングと定義します。